はじめに総括

特記事項：半導体関連事業への積極投資が顕著

2024年3月期は、グループの成長ドライバーとして「半導体関連事業」への大規模な設備投資（新工場建設3,770百万円など）が際立ちました。これにより、事業ポートフォリオの成長分野シフトが明確になっています。

1. 当期（2024年3月期）の総括

財務面

資産増加・負債減少・純資産大幅増加

項目	2023年3月期	2024年3月期	増減
総資産	69,419百万円	72,000百万円	+2,581百万円
負債合計	36,842百万円	34,223百万円	-2,619百万円
純資産	32,575百万円	37,762百万円	+5,187百万円

自己資本比率：46.9% → 52.5%（+5.6pt）
流動比率：169% → 182%（+13pt）
負債比率：113% → 90.6%（-22.4pt）

→ 財務健全性が大幅に向上。自己資本比率50%超、流動比率180%超と、短期・長期の支払い能力ともに非常に高い水準です。

事業面

成長分野への投資拡大
半導体関連事業の新工場建設（3,770百万円）、研究開発費（5,101百万円、売上高比率約8.2%推定）など、成長分野への積極投資が目立ちます。
既存事業の安定
計測・計量機器事業、医療・健康機器事業も安定的に推移し、幅広い産業・市場に対応。
収益力の向上
売上高（推定）：約61,960百万円（借入金比率から逆算）
当期純利益：4,329百万円（利益剰余金増加要因より）
営業活動によるキャッシュフローも大幅増加（7,201百万円、前期比+75.8%）

→ 本業でしっかり現金を生み出し、成長投資の原資を確保できている。

事業ポートフォリオ

半導体関連事業：成長ドライバー、積極投資
計測・計量機器事業：安定収益源、幅広い産業対応
医療・健康機器事業：新規市場開拓、環境配慮型製品

→ 成長分野へのシフトと安定事業の維持によるバランス型ポートフォリオ

リスク管理

気候変動リスク、財務制限条項付き借入金、地政学リスク、サプライチェーンリスク等を認識し、サステナビリティ委員会等で管理体制を強化。

2. 来年度以降の事業計画

成長戦略

半導体関連事業の拡大
新工場（2025年12月稼働予定）を軸に、微細化・パワー半導体需要増に対応した製品・サービスを拡充。
既存事業の深化・新規需要対応
EV化、再生可能エネルギー、CCUS（CO₂回収・利用・貯留）など新規需要への対応を強化。
ESG・サステナビリティ経営の推進
2032年度までにGHG排出量36%削減（2022年度比）など、環境目標を明示。
人材多様性・健康経営・働き方改革の推進。

投資・財務方針

成長投資の継続
研究開発・設備投資を積極的に継続（特に半導体分野）。
財務健全性の維持
自己資本比率50%超を維持しつつ、借入金依存度を抑制。
株主還元
自己株式取得や株式給付信託の導入など、株主価値向上を意識した経営。

リスク対応

気候変動・規制リスク：再エネ導入、省エネ推進、サプライチェーン多様化
地政学・サイバーリスク：BCP（事業継続計画）強化
人材リスク：多様な人材確保・育成

3. 今後の動向予測

事業成長

半導体関連事業の売上・利益貢献が本格化
2025年以降、新工場稼働により半導体関連事業の売上・利益が大きく伸長する見込み。
→ 売上高・純利益ともに年率5～10%程度の成長が期待（外部環境次第で上振れも）

財務体質

自己資本比率50%超、流動比率180%超を維持
成長投資を続けつつも、財務健全性は高水準を維持できる見通し。

リスク

半導体市況の変動、地政学リスク、気候変動規制強化などが短期的な業績変動要因となる可能性。
財務制限条項付き借入金（6,831百万円）には引き続き注意が必要。

サステナビリティ

2032年度までにGHG排出量36%削減目標の進捗管理が重要
ESG投資や顧客からのサステナビリティ要求が強まる中、環境・人材戦略の実行力が競争力の源泉となる。

4. 根拠となる客観的指標

指標	2023年3月期	2024年3月期	増減
自己資本比率	46.9%	52.5%	+5.6pt
流動比率	169%	182%	+13pt
負債比率	113%	90.6%	-22.4pt
当期純利益	4,329百万円	増加	-
営業活動CF	7,201百万円	前期比+75.8%	-
半導体関連事業への設備投資	3,770百万円	新工場建設	-
研究開発費	5,101百万円	売上高比率約8.2%推定	-
GHG削減目標	2032年度までに36%削減（2022年度比）	-	-

5. まとめ

A&Dホロンホールディングスは、財務健全性の大幅な向上と成長分野（半導体関連）への積極投資が特徴的な1年となりました。来年度以降は、半導体関連事業の本格稼働による成長加速と、ESG・サステナビリティ経営の深化が進む見通しです。財務体質の強さを活かしつつ、外部環境変化への柔軟な対応が今後の成否を左右すると予測されます。

（今後も安定成長と財務健全性の両立が期待できる企業です）【A&Dホロンホールディングスの財務健全性評価】

1. 資産・負債・純資産の構成と数値

直近（2024年3月31日）の数値

項目	金額（百万円）
流動資産	54,368
固定資産	17,618
資産合計	72,000
流動負債	29,896
固定負債	4,327
負債合計	34,223
純資産	37,762

前期（2023年3月31日）の数値

項目	金額（百万円）
流動資産	52,661
固定資産	16,758
資産合計	69,419
流動負債	31,202
固定負債	5,640
負債合計	36,842
純資産	32,575

2. トレンド分析

資産

増加傾向：前期69,419百万円 → 今期72,000百万円（+2,581百万円）

流動資産が1,707百万円増加（主に受取手形、売掛金及び契約資産の増加）
固定資産が860百万円増加（主に新工場建設のための土地取得等）

負債

減少傾向：前期36,842百万円 → 今期34,223百万円（-2,619百万円）

流動負債が1,306百万円減少（主に短期借入金及び１年以内長期借入金の減少）
固定負債が1,313百万円減少（主に長期借入金の減少）

純資産

増加傾向：前期32,575百万円 → 今期37,762百万円（+5,187百万円）

主に当期純利益の計上と為替換算調整勘定の増加による

3. 財務健全性の評価

自己資本比率：前期：32,575 ÷ 69,419 ≒ 46.9% → 今期：37,762 ÷ 72,000 ≒ 52.5%（上昇）
負債比率：前期：36,842 ÷ 32,575 ≒ 113% → 今期：34,223 ÷ 37,762 ≒ 90.6%（低下）
流動比率：前期：52,661 ÷ 31,202 ≒ 169% → 今期：54,368 ÷ 29,896 ≒ 182%（上昇）

→ 財務の安全性・安定性は高いと評価できます。

4. 総合コメント

資産は増加、負債は減少、純資産は大幅増加という非常に健全なトレンドです。自己資本比率が50%を超え、流動比率も180%を超えており、財務の安全性・安定性は高いと評価できます。借入金依存度も低下しており、今後の成長投資や不測の事態にも十分耐えうる体力があると考えられます。

結論

A&Dホロンホールディングスは、資産増加・負債減少・純資産増加のトレンドが明確で、財務健全性は非常に高い水準にあります。今後も安定した経営が期待できる企業です。

有報分析ブログ

【ファンダメンタル分析】A&DホロンHD【有価証券報告書】