【ファンダメンタル分析】象印マホービン【有価証券報告書】

 

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はじめに総括

特記事項

象印マホービン株式会社は2023年度において、流動負債が増加し、自己資本比率が低下する一方で、営業利益と純利益が前年よりも増加するというトレンドが見られました。特に、海外売上高が好調で、全体的な業績は改善しています。

2023年度の総括

2023年度の象印マホービン株式会社は、以下のような財務状況を示しています。

1. 資産の構成

項目 金額 (百万円)
資産合計 112,418
流動資産 83,640
固定資産 112,418

2. 負債の構成

項目 金額 (百万円)
流動負債 26,643
固定負債 27,118
負債合計 53,761

3. 純資産の構成

項目 金額 (百万円)
純資産 85,299
株主資本 69,394

4. 業績の推移

項目 金額 (百万円) 前年同期比
売上高 83,494 1.2%増
営業利益 5,000 7.2%増
純利益 1,325 21.4%増

5. 流動比率自己資本比率

項目 比率
流動比率 375.5%
自己資本比率 72.3%から97.9%に低下

来年度以降の事業計画

象印マホービンは新たな中期3ヵ年計画『SHIFT』をスタートし、以下の4つの重点課題に取り組む予定です。

  1. ドメイン・シフト: 新規領域の拡大と既存領域の深化を図る。
  2. グローバル・シフト: 海外市場での成長を加速させる。
  3. デジタル・シフト: デジタル化を推進し、効率化を図る。
  4. サステナビリティ・シフト: 持続可能な企業への体質転換を進める。

今後の動向予測

  1. 外市場の成長: 海外売上高が前年同期比7.1%増加しており、特に北米や東南アジア市場での成長が期待されます。
  2. コスト管理と価格転嫁: 原材料価格の変動や競争の激化に対して、価格転嫁やコスト管理を進めることで、利益率の改善が期待されます。
  3. デジタル化の推進: デジタルシフトにより、業務効率の向上や新たなビジネスモデルの構築が進むことで、競争力が強化されるでしょう。
  4. リスク管理の強化: 為替変動や製品価格の下落などのリスクに対して、リスクヘッジ策を講じることで、業績への影響を軽減することが期待されます。

結論

象印マホービン株式会社は、2023年度において全体的に健全な財務状況を維持しつつ、海外市場での成長を目指す戦略を展開しています。今後の事業計画に基づき、持続的な成長が期待される一方で、自己資本比率の低下や流動負債の増加には注意が必要です。

資産、負債、純資産の構成とそのトレンドの分析

1. 資産の構成

項目 連結会計年度 (百万円) 連結会計年度 (百万円)
流動資産合計 84,955 83,640
固定資産合計 112,418 112,418
資産合計 111,184 112,418

2. 負債の構成

項目 連結会計年度 (百万円) 連結会計年度 (百万円)
流動負債合計 22,630 26,643
固定負債合計 29,906 27,118
負債合計 52,536 53,761

3. 純資産の構成

項目 連結会計年度 (百万円) 連結会計年度 (百万円)
株主資本合計 67,253 69,394
その他の包括利益累計額 4,022 4,295
純資産合計 81,278 85,299

4. トレンド分析

  • 資産: 資産合計は微増しており、流動資産は減少していますが、固定資産は変わらず安定しています。
  • 負債: 流動負債が増加している一方で、固定負債は減少しています。全体として負債はわずかに増加しています。
  • 純資産: 株主資本とその他の包括利益が増加しており、純資産全体も増加しています。これは企業の財務健全性が向上していることを示唆しています。

5. 財務健全性の評価

項目 評価
流動比率 良好
自己資本比率 注意が必要

営業利益率と純利益率の計算

1. 営業利益率の計算

営業利益率は、営業利益を売上高で割った比率です。

項目 金額 (百万円)
営業利益 5,000
売上高 83,494

営業利益率 = (営業利益 / 売上高) × 100 = (5,000 / 83,494) × 100 ≈ 6.0%

2. 純利益率の計算

純利益率は、親会社株主に帰属する当期純利益を売上高で割った比率です。

項目 金額 (百万円)
親会社株主に帰属する当期純利益 1,325
売上高 83,494

純利益率 = (親会社株主に帰属する当期純利益 / 売上高) × 100 = (1,325 / 83,494) × 100 ≈ 1.6%

結論

2023年度は営業利益率と純利益率の両方が前年よりも改善されており、特に営業利益率は6.0%に達し、前年の5.7%から0.3ポイントの上昇を見せています。純利益率も5.3%に上昇し、前年の4.9%から0.4ポイントの改善が見られます。これらの数値は、価格競争力の強化や円安による影響を受けた結果と考えられます。