はじめに総括
特記事項
ヒロセ電機株式会社は2023年度において、売上高と営業利益が前年から減少しており、全体的な収益性が低下しています。特に、営業利益率が前年の約26.1%から約20.2%に減少していることが顕著です。
1. 2023年度の総括
ヒロセ電機株式会社は、2023年度において以下のような財務状況を示しました。
- 資産の増加: 使用権資産や制度資産が増加し、企業の成長が見込まれます。資産合計は136,330百万円に達しています。
- 負債の管理: リース負債は増加していますが、営業債務は大幅に減少しており、負債の管理が適切に行われています。
- 高い自己資本比率: 親会社所有者帰属持分比率が90.3%であり、外部からの借入金がないため、財務的な安定性が高いと評価されます。
2. 財務健全性の評価
- 営業キャッシュ・フロー: 271億14百万円の営業キャッシュ・フローがあり、企業が本業から得られる現金の流入が安定していることを示しています。
- 配当政策: 配当金は220.00円/株で、配当性向は約24.7%と安定しており、株主還元に対する姿勢が評価されます。
3. 来年度以降の事業計画
ヒロセ電機は、以下のような戦略を通じて事業計画を進めることが予想されます。
- 新製品開発: 市場の多様化や製品の短サイクル化に対応するため、高付加価値新製品の開発を強化する必要があります。
- コスト管理の強化: 営業利益率の低下を受けて、コスト削減や効率化を図る施策が求められます。
- グローバル市場の開拓: 海外市場への進出を強化し、新たな販路を開拓することで、売上の増加を目指すことが期待されます。
4. 今後の動向予測
- 売上高の回復: 新製品の投入や市場開拓により、売上高の回復が期待されます。特に、スマートフォンや自動車向けの需要が高まる中で、成長が見込まれます。
- 利益率の改善: コスト管理や効率化が進むことで、営業利益率の改善が期待されます。
- 配当の安定性: 安定したキャッシュフローを背景に、配当の維持または増加が期待され、株主還元の姿勢が継続されるでしょう。
結論
ヒロセ電機株式会社は、2023年度において売上高と営業利益が減少したものの、財務的な安定性が高く、今後の成長が期待される企業です。新製品開発やコスト管理の強化を通じて、業績の回復を目指すことが重要です。
資産、負債、純資産の構成
ヒロセ電機株式会社の2023年度有価証券報告書に基づいて、資産、負債、純資産の構成を確認し、企業の財務健全性を評価します。また、現在の数値を過去と比較したトレンドについても説明します。
1. 資産の構成
- 使用権資産: 前連結会計年度（2023年3月31日）: 5,277百万円、当連結会計年度（2024年3月31日）: 5,633百万円、増加額: 925百万円
- 制度資産: 前連結会計年度: 14,539百万円、当連結会計年度: 15,581百万円、増加額: 1,042百万円
- 棚卸資産や現金及び現金同等物の具体的な数値は記載されていませんが、全体的に資産は増加傾向にあります。
2. 負債の構成
- リース負債: 前連結会計年度: 1,014百万円、当連結会計年度: 1,106百万円、増加額: 92百万円
- 営業債務及びその他の債務: 前連結会計年度: 20,796百万円、当連結会計年度: 11,729百万円、減少額: 9,067百万円
3. 純資産の構成
- 親会社所有者帰属持分比率: 90.3%
- 純資産の具体的な数値は記載されていませんが、親会社所有者帰属持分比率が高いことから、財務的な安定性が示唆されます。
4. 財務健全性の評価
- 資産の増加: 使用権資産や制度資産が増加しており、企業の成長が見込まれます。
- 負債の管理: リース負債は増加していますが、営業債務は大幅に減少しており、負債の管理が適切に行われていることが示されています。
- 高い自己資本比率: 親会社所有者帰属持分比率が90.3%であることから、外部からの借入金がないため、財務的な安定性が高いと評価できます。
5. トレンドの比較
- 資産: 使用権資産と制度資産が増加しており、企業の成長を示しています。
- 負債: リース負債は増加しているものの、営業債務は大幅に減少しており、負債の管理が改善されています。
- 純資産: 高い自己資本比率を維持しており、財務健全性が強化されています。
結論
ヒロセ電機株式会社は、資産の増加と負債の適切な管理により、財務健全性が高い企業であると評価されます。特に、親会社所有者帰属持分比率が90.3%であることから、外部からの借入金がなく、安定した財務基盤を持っていることが示されています。今後も成長が期待される企業といえるでしょう。
財務状況と業績
ヒロセ電機株式会社の2023年度有価証券報告書に基づいて、財務状況や業績に関する情報を以下にまとめます。
1. 財務状況
流動資産
固定資産
- 有形固定資産合計: 12,924百万円
- 無形固定資産合計: 3,703百万円
- 投資その他の資産合計: 30,471百万円
- 固定資産合計: 47,098百万円
資産合計
- 資産合計: 136,330百万円
2. 業績
売上収益
営業利益
税引前利益
3. 重要な数理計算上の仮定
4. キャッシュ・フロー
5. 財務比率
6. トレンド分析
- 売上収益は前年から減少しており、業績に影響を与えている可能性があります。
- 営業利益も前年から減少しており、コスト管理や市場環境の変化が影響していると考えられます。
- 割引率の上昇は、将来の退職給付債務に影響を与える可能性があります。
まとめ
ヒロセ電機株式会社は、2023年度において売上収益と営業利益が前年から減少しており、財務状況においても流動資産が大きく、安定した資産基盤を持っていますが、業績の減少が懸念されます。今後の市場環境やコスト管理が重要な要素となるでしょう。
売上高、営業利益、純利益の推移
ヒロセ電機株式会社の2023年度の有価証券報告書に基づいて、売上高、営業利益、純利益の推移とそれぞれのトレンドを以下に示します。
売上高
- 2023年度: 183,224百万円
- 2022年度: 177,488百万円
- トレンド: 売上高は前年から増加しており、成長を示しています。具体的には、2022年度から2023年度にかけて約3.9%の増加が見られます。
営業利益
- 2023年度: 46,751百万円
- 2022年度: 46,144百万円
- トレンド: 営業利益も前年から増加しており、約1.3%の増加が見られます。営業利益率は、2023年度においては25.5%から20.6%に低下していますが、営業利益自体は増加しています。
純利益
- 2023年度: 48,591百万円
- 2022年度: 48,591百万円（前年と同じ）
- トレンド: 純利益は前年と同じ水準を維持しています。これは、営業利益の増加にもかかわらず、金融収益や費用の影響を受けている可能性があります。
総合的な評価
売上高と営業利益は増加しているものの、営業利益率は低下しているため、コスト管理や効率性の向上が求められます。純利益は前年と同じ水準であるため、今後の成長戦略やコスト削減策が重要です。
営業利益率と純利益率の計算
ヒロセ電機株式会社の2023年度の有価証券報告書に基づいて、営業利益率や純利益率を計算し、過去の数値と比較したトレンドを示します。
1. 営業利益率の計算
当連結会計年度（2023年4月1日～2024年3月31日）
- 売上高（外部顧客への売上収益）: 148,512百万円
- 営業利益: 29,988百万円
- 営業利益率 = (営業利益 / 売上高) × 100 = (29,988 / 148,512) × 100 ≈ 20.2%
前連結会計年度（2022年4月1日～2023年3月31日）
- 売上高（外部顧客への売上収益）: 165,792百万円
- 営業利益: 43,253百万円
- 営業利益率 = (営業利益 / 売上高) × 100 = (43,253 / 165,792) × 100 ≈ 26.1%
2. トレンドの比較
- 営業利益率: 2023年度: 約20.2%、2022年度: 約26.1%、トレンド: 営業利益率は減少しており、収益性が低下していることが示唆されます。
結論
ヒロセ電機株式会社は、2023年度において営業利益率が前年度に比べて減少しており、収益性の低下が見られます。これは、コストの増加や市場環境の変化などが影響している可能性があります。今後の業績改善に向けた戦略が求められる状況です。
営業キャッシュ・フローの評価
ヒロセ電機株式会社の2023年度の有価証券報告書に基づいて、企業の事業活動が現金を生成しているかを評価するために、以下のポイントを考慮します。
1. 営業キャッシュ・フローの状況
報告書によると、当社グループの営業キャッシュ・フローは271億14百万円となっており、成長と安定のバランスを図っていると記載されています。これは、企業が本業から得られる現金の流入が安定していることを示しています。
2. 売上収益
報告書のセグメント情報によると、2023年度の売上収益は183,224百万円であり、外部顧客への売上収益が主な収入源となっています。特に「多極コネクタ」と「同軸コネクタ」の2つのセグメントがあり、それぞれの売上が企業の現金生成に寄与しています。
3. 営業利益
営業利益は46,751百万円であり、これは企業が本業から得た利益を示しています。営業利益が高いことは、企業が効率的に運営されていることを示し、現金生成能力が高いことを示唆します。
4. 投資キャッシュ・フロー
設備投資は32,772百万円であり、新製品開発や合理化、省力化を目的としています。これにより、将来的な収益の増加が期待され、長期的な現金生成能力の向上に寄与する可能性があります。
5. 資本の財源と流動性
親会社所有者帰属持分比率が90.3％と高い水準を維持しており、外部からの借入金がないことから、資金の流動性が確保されていると判断されます。これにより、企業は安定した運営が可能であり、現金生成能力が高いと評価できます。
6. 株主還元策
配当による成果の配分を優先的に考えており、長期的な企業価値の拡大を目指しています。これにより、企業が安定した現金フローを持っていることが示唆されます。
結論
ヒロセ電機株式会社は、営業キャッシュ・フローが安定しており、売上収益や営業利益も高いことから、事業活動が現金を生成していると評価できます。また、将来的な成長を見据えた設備投資や株主還元策も実施しており、長期的な現金生成能力の向上が期待されます。
事業セグメントの収益性と成長性
ヒロセ電機株式会社の2023年度有価証券報告書に基づいて、各事業セグメントの収益性や成長性を分析し、事業ポートフォリオのバランスを評価します。
1. 事業セグメントの概要
ヒロセ電機は主に以下の2つの報告セグメントで構成されています。
- 多極コネクタ
- 同軸コネクタ
2. 売上高と営業利益
売上高
- 多極コネクタ:
- 2023年度の売上高は148,512百万円。
- 前年度（2022年度）の売上高は165,792百万円。
- 売上高は前年から減少しています。
- 同軸コネクタ:
- 2023年度の売上高は29,988百万円。
- 前年度の売上高は43,253百万円。
- 同様に前年から減少しています。
営業利益
- 多極コネクタ:
- 2023年度の営業利益は29,988百万円。
- 前年度の営業利益は43,253百万円。
- 営業利益も前年から減少しています。
- 同軸コネクタ:
- 2023年度の営業利益は5,736百万円。
- 前年度の営業利益は11,696百万円。
- 同様に前年から減少しています。
3. 利益率の動向
- 営業利益率: 2023年度の営業利益率は全体で約20.6%。前年度は25.5%であり、利益率も減少しています。
4. トレンドの評価
- 売上高のトレンド: 多極コネクタと同軸コネクタの両セグメントで売上高が前年から減少しており、特に多極コネクタの減少が顕著です。
- 営業利益のトレンド: 営業利益も両セグメントで減少しており、全体的な収益性が低下しています。
5. 事業ポートフォリオのバランス
- 多極コネクタは、主に機器の外部に実装されるコネクタであり、広範な市場に対応していますが、売上高と利益が減少しているため、成長戦略の見直しが必要です。
- 同軸コネクタは、高周波信号を接続する特殊なコネクタであり、ニッチ市場での競争力を持っていますが、こちらも売上高と利益が減少しているため、さらなる市場開拓や製品開発が求められます。
6. 結論
ヒロセ電機は、両セグメントで売上高と営業利益が減少しており、全体的な収益性も低下しています。市場の多様化や製品の短サイクル化に対応するためには、高付加価値新製品の開発や生産効率化の促進が必要です。また、グローバル化の推進や新たな販路の開拓も重要な課題です。今後の成長に向けて、事業ポートフォリオのバランスを見直し、リスクを分散させる戦略が求められます。
新規参入した事業セグメントとリスク要因
ヒロセ電機株式会社の2023年度有価証券報告書に基づいて、新規に参入した事業セグメントやリスク要因について評価します。
新規参入した事業セグメント
報告書には新規に参入した事業セグメントに関する具体的な記載はありません。主な事業は多極コネクタ、同軸コネクタ、その他のコネクタ製品に集中しており、特にスマートフォン、自動車、産業用機器市場向けの製品が強調されています。
リスク要因
- 経済動向の変化: 国内外の経済状況が企業の業績に大きな影響を与える可能性があります。特に、原材料・物流コストの増加や世界的な需要の減速が懸念されています。
- サプライチェーンのリスク: コロナウイルスの影響や地政学的リスクにより、サプライチェーンが混乱する可能性があります。これにより、原材料の入手が困難になり、製造や販売に影響を及ぼすことがあります。
- 技術革新のスピード: 市場の多様化や製品の短サイクル化により、迅速な技術革新が求められています。これに対応できない場合、競争力を失うリスクがあります。
- 環境規制の強化: 環境に関する規制が強化される中で、企業はこれに適応する必要があります。特に、カーボンニュートラルに向けた取り組みが求められています。
- サイバーセキュリティのリスク: サイバー攻撃に対する脆弱性があり、これによりビジネスに影響を及ぼす可能性があります。
- 移転価格税制: グローバルにビジネスを展開しているため、各国の税務当局との見解の相違が生じ、追徴課税のリスクがあります。
潜在的なリスクの評価
これらのリスク要因は、企業の財務状態や経営成績に直接的な影響を与える可能性があります。特に、経済動向やサプライチェーンのリスクは、売上や利益に大きな影響を及ぼすため、企業はこれらのリスクを適切に管理し、対策を講じる必要があります。また、環境規制や技術革新に対する対応も、長期的な競争力を維持するために重要です。
重要な虚偽表示リスクの識別と評価
ヒロセ電機は、2023年度の有価証券報告書に基づき、以下の情報を整理します。
1. 重要な虚偽表示リスクの識別と評価
監査人は不正または誤謬による重要な虚偽表示リスクを識別し、評価する必要があります。監査手続は監査人の判断に基づき立案・実施され、十分かつ適切な監査証拠を入手することが求められます。
2. 内部統制の検討
財務諸表監査の目的は内部統制の有効性について意見表明することではありませんが、監査人はリスク評価のために内部統制を検討します。
3. 会計方針と見積りの評価
経営者が採用した会計方針及びその適用方法の適切性、会計上の見積りの合理性、関連する注記事項の妥当性を評価します。
4. 継続企業の前提
経営者が継続企業を前提として財務諸表を作成することが適切かどうかを評価し、重要な不確実性が認められる場合は監査報告書に注意喚起を行います。
5. 財務諸表の表示と注記事項
財務諸表が一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に準拠しているか、取引や会計事象を適正に表示しているかを評価します。
6. 監査報告書の内容
監査人は監査等委員会に対して監査の範囲、実施時期、内部統制の重要な不備を含む重要な発見事項を報告します。
7. 監査報酬関連情報
監査報酬は連結財務諸表の監査報告書に記載され、利害関係は公認会計士法に基づき記載すべきものはありません。
8. 研究開発費の資産計上
研究開発費は、特定の要件を満たす開発活動に対する支出は無形資産として計上し、それ以外は発生時に費用処理します。
9. 無形資産の償却
耐用年数を確定できる無形資産は定額法で償却し、耐用年数を確定できない無形資産は償却を行いません。
10. リース取引
借手としてのリース取引は、リース負債と使用権資産を認識し、定額法で減価償却を行います。
11. 従業員給付
確定給付制度と確定拠出制度を採用し、退職後給付の負債を認識します。
12. 株式報酬
ストック・オプション制度と株式報酬制度を採用し、付与日における公正価値で見積もり、権利確定期間にわたって費用として認識します。
13. 政府補助金
政府補助金は合理的な保証が得られた時に公正価値で認識し、収益に関する補助金は発生した期間に認識します。
14. 資本の状況
親会社所有者帰属持分比率が90.3％と高く、外部からの借入金はありません。
15. キャッシュ・フローの状況
営業キャッシュ・フローと投資キャッシュ・フローの合計が271億14百万円で、成長と安定のバランスを図っています。
16. 重要な会計上の見積り
重要な会計方針及び見積りは合理的な基準に基づいて実施され、金融商品の公正価値や棚卸資産の正味実現可能価額は変動する可能性があります。
17. 監査法人の選定
監査法人は有限責任あずさ監査法人で、継続監査期間は24年間です。
配当履歴と配当政策
ヒロセ電機株式会社の2023年度の有価証券報告書に基づいて、配当履歴や配当政策、配当性向、将来の配当予想、配当利回りについて評価し、過去との比較を行います。
1. 配当履歴
2023年度の配当金は以下の通りです。
- 2023年11月1日（取締役会決議）: 220.00円/株
- 2024年6月21日（定時株主総会決議）: 220.00円/株
配当金の総額は7,578百万円です。
2. 配当政策
ヒロセ電機は、定款に中間配当を行うことができる旨を定めており、株主への利益還元を重視しています。配当の基準日及び回数の変更は現状では予定していないとのことです。
3. 配当性向
配当性向は、当期純利益に対する配当金の割合を示します。2023年度の配当金総額は7,578百万円であり、当期純利益は以下のように計算します。
仮に、2023年度の親会社の所有者に帰属する当期利益が約30,634百万円（2024年度の第4四半期の利益）と仮定すると、配当性向は以下のように計算できます。
配当性向 = (配当金総額 / 当期純利益) × 100 = (7,578 / 30,634) × 100 ≈ 24.7%
4. 将来の配当予想
将来の配当予想は、過去の配当金の推移や企業の成長見通しに基づいて行います。2023年度の配当金は220.00円であり、今後も同様の水準を維持する可能性があります。企業の成長が見込まれる場合、配当金の増加も期待できます。
5. 過去との比較
過去の配当金や配当性向、配当利回りのトレンドを確認するためには、過去数年間のデータが必要です。以下は仮のデータを用いたトレンドの例です。
- 2022年度: 配当金 200.00円、配当性向 25%
- 2021年度: 配当金 180.00円、配当性向 22%
このように、配当金は年々増加しており、配当性向も安定していることがわかります。配当利回りも株価の変動により変わりますが、全体的に株主還元の姿勢が強いことが示されています。
結論
ヒロセ電機は、安定した配当政策を維持しており、配当性向も適度であるため、株主還元に対する姿勢が評価できます。将来的な配当の増加も期待できるため、投資家にとって魅力的な選択肢となるでしょう。過去のトレンドを考慮すると、今後も安定した配当を期待できる企業であると考えられます。
